[橋畔随想]


母校「第三の危機」を　調査して思う

　　　　　　　　　　　白　石　武　夫　（35法）

一橋の歴史の中で母校存亡の第一の危機は、
明治四二年の「申酉事件」。
第二の危機は昭和六年の「龍城事件」。
この二つを知る人は多いでしょうが、

第三の危機があったことを知る一橋人は少ないと思います。
それは終戦直後のGHQ（連合国軍総司令部）によって、一橋大や東工大が地方大学になるという危機（仮に「GHQ事件」と呼ぶ）　でした。

　昨年の秋から、中村敬太郎（25学）、鈴木徹郎（39社）両氏ら有志とともに勉強会を持ち、この「GHQ事件」を調べました。
当時の『一橋新聞』や『如水会々報』を調べ、新聞社にも足を延ばして関連の記事を捜しました。
その結果、あらまし次のようなことが分かりました（詳細は如水会HPに掲載）。
　
昭和二一年三月、
第一次米国教育使節団が来日し、
文部省はその勧告を受けて、
東大など旧七帝大を残して他の官立大学はすべて都道府県立にするという案を実施しようとしました。

そのことを知った日経のGHQ担当記者だった韮澤嘉雄氏（16学後）は、母校の上原専禄学長とともにGHQ民生局地方行政課長にこの案の撤回を嘆願し、
同課長は同案の再検討を示唆しました。

　翌年の第二次米国教育使節団は、教育基本法など今日につながるいくつかの重要な勧告を行いましたが、
本題に限ると、一橋大、東工大など官立単科大学（計二枚）は、旧制高校、専門学校とあわせて地方大学に集約して総合大学化を図る、という内容でした。
　
これに対して一橋大は、学生が予科会、一橋会、専門部会とも一致協力して反対の蜂火を上げ、大学当局も如水会も強く反対したのです。
上原学長は「商大は単科大学にあらず、学問的にはすでに総合大学同様の学究レベルにある」と反論しました。
学生総会では文部省案撤回要求決議案が採択されました。
こうして官立大学地方移譲反対の学生運動は、全国に拡大しました。
　
如水会も昭和二二年七月の理事会で「大学制度革新問題協議会」を結成し、
二三年六月の第七回協議会において如水会有志の決議文を決定、
会員の国会議員を動員して決議文およびその趣旨を政府に出すことを決めました。
　
学生の反対運動は盛り上がりました。
注目すべきは「四大学学生連合学制対策実行委貝会」（二二年一二月発足）で、東京地区の官立単科大学四校（一橋大、東工大、東京文理科大、千葉医科大）の学生たちが連合を組んで森戸文相に決議文を提出したり、片山首相とその後の芦田首相に直訴したりしました。

　かくして官立大学地方移譲案は、一橋のみならず他大学の抵抗、教育界全体の反発をバックに廃案となりました。

これに代わって文部省は「大学理事会案」や「大学法試案要綱」を提出しましたが、
これも官立大学地方移譲案同様に激しい反対運動に遭い、二四年一月発足の「日本学術会議」にも反対されて廃案となつたのです。

　なお、この過程で文部省が否定する「東京商科大学」校名を変更する必要が生じ、
学生に諮ったところ大学誕生の地名「一橋」が「東京社会科学大学」を圧倒的に上回り、
二三年六月の教授会にて「一橋大学」が校名となりました。

　このたびの調査の間、第一、第二の危機と同じように、

一橋人のDNAには母校に一旦競急あれば、ただちに立ち向かうという「一橋スピリット」が埋め込まれているということを、つくづく思わされました。
その精神と結束が母校の危機を幾度となく救った歴史に感慨深いものを感じます。
　
しかしながら、同時にいま思うことは、母校の危機は本当に消え去ったのか、ということです。
妃憂であればいいのですが、
実は「第四の危機」が進行しっつあるのではないかと心配しています。
文科省の総合大学化構想は消えていないからです。
今年も新しい学生たちを迎え、
一橋人は心緩むことなく母校を思う先人たちの熟き想いと歴史に学び、
ともに未来をみすえて進まねば、と調査を終えて思う次第です。　　　　　　　　
（元如水会業務部長）