『すばらしかった経済問題討論会』
○景気底入れの現状判断から構造的不況
○過剰設備問題
○生産調整、独禁法
○不況カルテルと公取、通産の行政指導
○大企業の独善
○企業の自己責任
○金融機能の健否
○歩積み、両建論の攻防
（第９号　　昭和４１年４月）

『日本経済の現状』
スピーカー　　翆川　鉄雄（会員）
（要旨）景気は成熟段階に達し、需要超過から供給超過に移りつつある。
　昭和４６年頃迄の中期的な展望では警戒を要する。
　（第９号　　昭和４１年４月）

『国際化する証券市場』
スピーカー　　土屋　陽三郎（日東証券社長）
（要点）資本自由化に伴う証券市場諸般の問題について
　（第２６号　　昭和４４年３月）

『中国経済の現段階と日中貿易』
スピーカー　　前田　寿夫（会員）
　（第２８号　　昭和４５年２月）

『第３次公定歩合の引き下げはあるか』
スピーカー　　木村　久雄（会員）
（要旨）景気状態、政府の政策目標、金融状勢の３点を考察しても、条件がととのっているとは言い切れない。いま各企業が求めているのは実需であって、金利の引き下げによって経済が刺戟を受ける要素は少い。

　「平価の切下げはあるかどうか」
　日本は円シフトの防衛に力を入れており、外貨の思惑的流入の度合いがまだ少いので、現段階で平価切下げの機が熟しているとは言えない。

　「景気の見透しはどうか」
　不況の程度をどう判断するか。
　最近の金融情勢について。
　５８ヵ月に及ぶ記録的好況も、昨年秋より急スピードで落ち込み、現在４０年並の不況となった。

『こちら東京コレスポンデント』
スピーカー　　小宮山　武徳（会員）
（要点）国際的資金取引の現況について
　（第５９号　　昭和６０年４月）

『兵法経営とは何か』
スピーカー　　野上　二雄（旭電化常勤監査役）
（要点）兵法経営とは戦史や名将の言行を研究して経営の実践に役立たせることを研究の目的とする。
　（第６３号　　昭和６１年８月）

『経済雑感』
スピーカー　　八尋
（要旨）中国を訪問して。経済開放自由化の実態を見聞した内容。中国の略字化問題。貿易貿易。日本経済の体質改善にはまだ１０年〜２０年の期間が必要ではないか。
　（第６７号　　昭和６２年１２月）

『景気の現状と問題点』
スピーカー　　原田　和明（三和総研専務）
（要点）米国の双子の赤字。発展途上国、特に中南米諸国の累積債務の問題。原油情勢。
　（第６９号　　昭和６３年８月）

『原油価格の日本経済に及ぼす影響』（附：京都議定書問題2002・0８・05）　　　　（クリックすると全文が出ます）
　　　寄稿　　　　（会員・山崎　坦）
　（第８０号　　平成４年４月）

『日米自動車摩擦をめぐって』
スピーカー　　川島　喜八郎（元本田技研副社長）
（要旨）アメリカは自国の制度が一番だと言って譲らない。その様な不條理を日本が代表して受けて立っているのが今の日米関係だ。
　単純にアメリカ一辺統になることを厳に戒め、イエス、ノーをはっきりさせる態度をとるべきだ。
　（第８１号　　平成４年８月）

『持株会社を復活せよ』
　　　寄稿　　　　（会員・宮坂　義一）
　（第８９号　平成７年４月）

『最近の経済問題―世界の中の日本』
スピーカー　　原田　和明（三和総研理事長）
（要旨）日本は追いついたと思った米国に、情報分野の面で大きな格差をつけられている。又、アジアの各国から猛烈な追跡を受けている。
　２１世紀の活力ある日本をつくっていくには政治家、役人が熟慮断行すべきときである。
　（第８３号　　平成８年８月）

『経済の問題』
スピーカー　　真野　輝彦（東京三菱銀行参与）
（要旨）バブルで嵩上げされた資産価格の下落率、老令化、少子化の問題。
　戦後の日本は傾斜生産に始って社会主義的な方策がうまく機能してここまで来たが、こんどはそれが足枷になってきた。その足枷をとり除く改革が必要なことはわかっていたが時間がかかった。それは頭の切り替えが出来ていなかったからだ。
　いまや待ったなしになった。その一つが、外国為替管理法の改正である。
　（第９６号　　平成９年７月）

『石油と共に生きて』　５０年の星霜回顧
　第１章　回顧　　第２章　エネルギ−考
（寄稿）　　　　　　会員　山崎　坦
　（第９９号　　平成１０年８月）

『証券市場改革の推移』
スピーカー　　広瀬情報システム部課長（東京証券取引所）
（要点）立会場における売買がコンピューターに切り替る点。